自分の信用情報を調べる信用情報機関など

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京都、二尊院

最近、個人的にローンを組んだので、そのことについて書いていきたいと思います。 通常、ローンを組むためには審査に通る必要があります。そして、その審査では、ローン申請人が過去に各種支払いの滞納や遅延がないかどうかを調べられます。

過去にそのような事実がある人には通常、金融機関やクレジット会社はお金を貸しません。なので、常日頃から、クレジットカードの毎月の引き落とし、携帯電話料金、携帯電話の本体割賦返済、分割購入の返済、その他リース料、キャッシングなどの返済については、引き落とし日に口座残高が資金不足にならないように気をつける必要があるということですね。

仮に、過去に滞納や遅延があると車のローンや住宅ローンを組むことが非常に難しくなります。また、新規のクレジットカードの作成も難しくなります。新規の携帯電話の契約も難しくなるようです。(一部情報では、通信業界独自の信用情報を通信電話会社間で相互に持ち合わせているようです。)

クレジットカードの引き落とし日に資金不足で、引き落とせないことが1度でもあれば、その記録が信用情報として残ることになります。また、数回続けて引き落とし不能になり、クレジットカード会社から利用停止勧告をうけると、通常は5年間はそのクレジットカード会社での新たなカード作成ができなくなったり、1年間は他のクレジットカード会社においても、新たなカード作成ができなくなったりすることがあります。また、さまざまなサービスの契約やローンを組むことができなくなる場合もあります。

クレジットカード会社から利用停止勧告は、その会社及びそのグループ会社内のブラックリスト(正確にはこのような名称のリストが存在するわけではありません。)に掲載されることもあるます。例えば、三井住友VISAカードでそのような事実があれば、その後数年は、三井住友銀行で住宅ローンを組むことが出来なくなる場合もあります。

一方、住宅ローン審査では、上記のほか、税金の滞納があると非常に厳しくなります。お金を貸す銀行からすれば、税金を滞納するような人にはお金は貸せないということでしょうね。近い将来、住宅ローンを組む予定のある方は、税金滞納には特に注意する必要があります。
主な信用情報会社は以下のとおりです。そこで自分の信用情報を調べることができます。

【主な信用情報機関】

株式会社シー・アイ・シー(クレジットカード会社と各種ローン会社など)

株式会社日本信用情報機構 (信販会社、消費者金融会社、流通系・銀行系・メーカー系カード会社、金融機関、保証会社、リース会社など)

全国銀行個人信用情報センター(KSC)
(信用金庫、保証サービス、信用組合、労働金庫、農業協同組合など)


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